株式会社オメガ・パートナーズ(以下、弊社)は、高度金融モデルのSABRモデルに対して、金利市場でcommon senseとなっているマイナス金利だけではなく、LIBOR廃止に対応したモデルの拡張を研究してきました。その研究成果の社会還元として、2023年8月17日(木)に開催される「第59回(2023年度夏季)ジャフィー大会」において、弊社部長の中島が「
Free Boundary SABR for Backward-looking RFR Caplets」のタイトルで登壇することを、ここにお知らせ申し上げます。
参加方法等のお問い合わせは、直接
JAFEE(日本金融・証券計量・工学学会)にお問い合わせ頂けますと幸いです。
高度モデルであるSABR Modelを昨今のLIBOR廃止に則したモデルへと変換する1つのアイデアを紹介していますので、ぜひ参加をご検討頂けますと幸いです。
総務部広報課
株式会社オメガ・パートナーズ(以下、弊社)は、弊社代表取締役社長の長谷川が、株式会社セミナーインフォ様主催の有料セミナー(2023年3月30日(木)9:30開始)にて、「
金融業界におけるマネロン対策高度化およびAI活用の最新動向と今後の展望」をという題目で講演することを、ここにご報告致します。
反社会的勢力への資金提供や脱税目的のマネーロンダリングが世界的に問題になっており、その対策であるAML(アンチマネーロンダリング)を怠ることで、巨額の制裁金を支払うだけではなく、最悪の場合には免許の取り消しもあり得ます。加えて、FATF対日相互審査などのグローバル基準を踏襲した規制は年々厳しくなっており、AML業務の高度化が求められています。
本講演では、AI技術を活用した最新のAML対策事例を紹介し、FATF対日相互審査などのグローバル基準の規制対応に対して、AI技術の有効性や業務高度化の可能性を考察します。
お問い合わせは株式会社セミナーインフォ様宛にお願い致します。
金融業界におけるマネロン対策高度化およびAI活用の最新動向と今後の展望
以上、宜しくお願い致します。
総務部広報課
各位
表題の件につきまして、ご連絡申し上げます。
東京都千代田区内には、かつて弊社と同音の異業種の他社様が存在しておりました。
弊社とその他社様とは無関係でございますが、弊社とその他社様を混同されてのお問い合わせが、近年増えております。
弊社は法事番号「7010001172649」のソフトウェア開発を業とする事業者であり、かつて存在した同音の他社様とは無関係でありますことを、お伝え申し上げます。
株式会社オメガ・パートナーズ(以下、弊社)は、産経新聞(2022年1月31日・朝刊)に弊社パブリシティが掲載されましたことをご報告申し上げます。
反社会的勢力への資金提供や脱税目的のマネーロンダリングが世界的に問題になっており、その対策であるAML(アンチマネーロンダリング)を怠ることで、巨額の制裁金を支払うだけではなく、最悪の場合には免許の取り消しもあり得ます。加えて、FATF対日相互審査などのグローバル基準を踏襲した規制は年々厳しくなっており、AML業務の高度化が求められています。
本サービスは、金融機関様・決済会社様・システム開発会社様向けのサービスとなり、以下が特設サイトになります。
AMLサービス特設サイト
以上、宜しくお願い致します。
総務部広報課
株式会社オメガ・パートナーズ(以下、弊社)は、弊社代表取締役社長の長谷川が、株式会社セミナーインフォ様主催の有料セミナー(2022年2月22日(火)9:30開始)にて、「
第4次FATF対日相互審査結果を踏まえたAI活用により高度化するAMLの最新動向と技術開発方針」をという題目で講演することを、ここにご報告致します。
反社会的勢力への資金提供や脱税目的のマネーロンダリングが世界的に問題になっており、その対策であるAML(アンチマネーロンダリング)を怠ることで、巨額の制裁金を支払うだけではなく、最悪の場合には免許の取り消しもあり得ます。加えて、FATF対日相互審査などのグローバル基準を踏襲した規制は年々厳しくなっており、AML業務の高度化が求められています。
本講演では、AI技術を活用した最新のAML対策事例を紹介し、FATF対日相互審査などのグローバル基準の規制対応に対して、AI技術の有効性や業務高度化の可能性を考察します。
お問い合わせは株式会社セミナーインフォ様宛にお願い致します。
第4次FATF対日相互審査結果を踏まえたAI活用により高度化するAMLの最新動向と技術開発方針
以上、宜しくお願い致します。
総務部広報課
株式会社オメガ・パートナーズ(以下、弊社)は、産経新聞(2022年1月21日・朝刊)に弊社代表の長谷川のインタビュー記事が掲載されましたことを、ここにご報告申し上げます。
反社会的勢力への資金提供や脱税目的のマネーロンダリングが世界的に問題になっており、その対策であるAML(アンチマネーロンダリング)を怠ることで、巨額の制裁金を支払うだけではなく、最悪の場合には免許の取り消しもあり得ます。加えて、FATF対日相互審査などのグローバル基準を踏襲した規制は年々厳しくなっており、AML業務の高度化が求められています。
上記内容を解説しておりますので、お近くの売店・書店でお買い求め頂けますと幸いです。
以上、宜しくお願い致します。
総務部広報課
(*)産経新聞社様の著作物のため、内容および鮮明な写真資料はご掲載できません。
株式会社オメガ・パートナーズ(以下、弊社)は、現在多くの金融機関で対応中の(L)IBOR消滅に係るデリバティブ評価方法の変更を真摯に受け止め、2021年8月22日(日)に開催される「第55回(2021年度夏季)ジャフィー大会」において、弊社代表の長谷川が「
Caplet Formulae for Backward-Looking Term Rates with Hull-White Model」と題した発表を行う事を、ここにお知らせ申し上げます。
参加方法等のお問い合わせは、直接
JAFEE(日本金融・証券計量・工学学会)にお問い合わせ頂けますと幸いです。
(L)IBOR消滅に係るリスク管理およびデリバティブ評価の一考となる事を、切に願っております。
総務部広報課
株式会社オメガ・パートナーズ(以下、弊社)は、来るべき(L)IBOR消滅の危機を真摯に受け止め、2019年8月5日(月)、6日(火)に開催される「第51回(2019年度夏季)ジャフィー大会」において、弊社代表の長谷川が「
Pricing Interest Rate Derivatives after Ibor Fallback」と題した発表を行う事を、ここにお知らせ申し上げます。
参加方法等のお問い合わせは、直接
JAFEE(日本金融・証券計量・工学学会)にお問い合わせ頂けますと幸いです。
(L)IBOR消滅に係るリスク管理およびデリバティブ評価の一考となる事を、切に願っております。
総務部広報課
株式会社オメガ・パートナーズ(以下、弊社)は、業務自動化による効率化促進に寄与するため、2019年4月23日に開催された日本銀行金融高度化センターのワークショップ「
AIを活用した金融の高度化に関するワークショップ(第4回「コンプライアンス」)」に、弊社代表の長谷川が招待参加者として議論に参加致しました事を、ここにご報告申し上げます。
代表取締役社長 長谷川貴博
株式会社オメガ・パートナーズ(以下、弊社)は、金融工学業界の発展に寄与する活動の一環として、2019年5月1日付で「
一般社団法人日本金融・証券計量・工学学会」に入会致しました事を、ここにご報告申し上げます。
代表取締役社長 長谷川貴博